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蓄電池の導入を検討していると、「停電になったとき、いったい何日分の電気をまかなえるのだろう」と気になる方は多いのではないでしょうか。

結論から言うと、何日分もつかは容量と使い方次第で大きく変わり、一律に「〇日分」と言い切れるものではありません。ただし、1日あたりに必要な電力量の目安から逆算すれば、自分に必要な容量はおおよそ見えてきます。

この記事では、容量別に見た「何日分」の目安と、実際の停電がどれくらいの長さになりやすいのかというデータ、そして日数を延ばすための工夫まで、順を追って解説していきます。カタログのスペックだけを見て容量を決めるのではなく、実際に起こりうる停電の長さを踏まえたうえで、自分の家庭に必要な備えを具体的にイメージできるようになることを目指します。

蓄電池は何日分の電気をまかなえるのか

まずは、容量から見た「何日分」の目安を確認しておきましょう。

1日に必要な電力量の目安

停電時に、冷蔵庫・照明・スマートフォンの充電・Wi-Fiルーターといった、生活に最低限必要な機器だけを使う場合でも、必要な電力量は家庭によって異なります。一例として、1日あたり4〜5kWh程度を想定すると、容量からおおよその備え日数を計算できます。この記事でも、以降はこの4〜5kWhという想定をもとに日数の目安を計算していきます。エアコンや電子レンジなど消費電力の大きい家電まで使いたい場合は、この想定よりも多くの電力が必要になります。具体的には、冷蔵庫が1日あたり約1kWh前後、LED照明数か所で数百Wh、スマートフォンやWi-Fiルーターの充電は数百Wh程度と、いずれも消費電力自体はそれほど大きくありません。一方でエアコンは1時間あたり0.5〜1kWh前後を消費するため、1日数時間使うだけでも必要な電力量は大きく跳ね上がります。何にどれだけ使うかによって、必要な容量は大きく変わってくるということです。季節によっても必要な電力量は変わり、特に夏場や冬場に冷暖房を使う前提で計算する場合は、目安となる4〜5kWhよりも余裕を持って考えておいたほうが安心です。

容量別に見る「何日分」の目安

この目安をもとに容量別の日数を見てみると、4〜5kWhの容量であれば約1日分、10〜15kWhの容量であれば、使う家電を絞って節電すれば2〜3日分程度をまかなえるという計算になります。普段と変わらない生活を維持したい場合は、10〜15kWh以上のより大きな容量が安心です。ただし、これはあくまで目安であり、実際に使う家電の種類や台数によって前後する点は理解しておく必要があります。同じ10kWhの容量でも、冷蔵庫と照明だけに絞って使う家庭と、エアコンや電子レンジまで日常どおりに使う家庭とでは、もつ日数に大きな差が出ます。カタログに書かれている「〇日分」という表示を見かけた場合も、どのような使い方を前提にした数字なのかを確認しておくと、実際の生活とのギャップを防げます。

実際の停電はどのくらい続くのか

容量から日数を計算する前に、そもそも実際の停電がどれくらいの長さになりやすいのかを知っておくことも大切です。

平常時の停電は年間0.1回台・数十分程度と短い

電力広域的運営推進機関（OCCTO）の実績データでは、年度によって差はあるものの、1需要家あたりの年間停電回数は0.1回台、年間の停電時間は数十分程度となっています。つまり、通常時に発生する停電のほとんどは、蓄電池がなくても不便を感じる前に復旧するような短時間で終わっているのが実情です。「蓄電池は何日分もつか」という不安の多くは、実際にはめったに起こらない大規模災害を想定したものであり、日常的に頻発するトラブルではないという前提を押さえておくと、過度に心配しすぎずに済みます。

大規模災害では数日〜1ヶ月に及ぶこともある

一方で、大規模な災害が起きた場合は話が変わってきます。停電の長さは、災害の種類や規模、地域のインフラ状況によって大きく異なります。2018年の北海道胆振東部地震では、地震の影響で発電所が相次いで停止し、道内ほぼ全域にあたる約295万戸が停電する「ブラックアウト」が発生しましたが、電力会社は他エリアからの応援も受けながら復旧作業にあたり、約2日で99%が復旧しました。一方、2019年の台風15号では、千葉県を中心に送配電設備の被害が大きく復旧が長期化し、東京電力管内全体で停電が解消するまでに約2週間を要しました。2024年の能登半島地震では、道路損壊などによって復旧作業へのアクセスが難しい地域があり、1月末時点でも一部で停電が続いていました。このように、大規模災害では数日以上停電が続くケースもあり、道路の寸断などで復旧作業が難航した地域では、長期間にわたって停電が続いた例もあります。特に、山間部や離島など道路が寸断されやすい地域では、電力設備そのものが壊れていなくても、復旧作業の人員や資材が届かないことが長期化の一因になります。自分が住んでいる地域が、こうした孤立しやすい立地かどうかも、備えを考えるうえでの判断材料になります。

何日分を備えるべきかの考え方

停電の実態を踏まえたうえで、何日分を目安に備えればよいのかを考えてみましょう。

「最低3日、できれば1週間」の備蓄の考え方を電力にも応用する

内閣府は、大規模災害に備えた家庭の備蓄について、「最低でも3日分、可能な限り1週間分程度」の備蓄を推奨しています。これは主に食料や水を対象とした考え方ですが、電力についても、最低3日程度を一つの目安として備えを考えることができます。先ほどの想定（1日4〜5kWh）に当てはめると、3日分であれば12〜15kWh程度、1週間分をまかなおうとすると30kWh前後の容量が必要になる計算です。単機の蓄電池だけでこの容量を確保するのが難しい場合は、複数台を連結する、太陽光発電と組み合わせるといった方法もあわせて検討する必要があります。ただし、容量を大きくするほど初期費用も設置スペースも増えるため、「何日分あれば絶対安心」という正解を求めすぎず、無理のない範囲で現実的な日数を設定することも大切です。すべてを蓄電池だけでまかなおうとせず、次の章で紹介する太陽光発電との組み合わせや、蓄電池以外の備えも含めて総合的に考えることをおすすめします。

太陽光発電があれば「日数」の考え方も変わる

蓄電池だけで何日分をまかなうかを考えると、容量には限界があります。しかし、太陽光発電と組み合わせている場合は、日中の発電分を毎日充電できるため、「蓄えた分を使い切ったら終わり」ではなく、天候が許す限り電力を作り続けられるという違いがあります。太陽光発電がない場合の蓄電池は、あくまで「充電した分を使い切るまで」の備えである点を踏まえて容量を検討する必要があります。同じ「何日分」という目安でも、太陽光発電がある家庭とない家庭とでは、必要な蓄電池の容量が大きく変わってくるという点は見落とされがちです。太陽光発電がない場合は、より大きな容量を確保するか、後述する携帯発電機など他の電源も組み合わせて備える必要があります。

太陽光発電の有無によって必要な容量の考え方は大きく変わるため、具体的な組み合わせを検討したい方はGOパワーのお問い合わせフォームからご相談ください。

日数を延ばすための工夫

同じ容量でも、使い方次第で電気がもつ日数を延ばすことができます。

使う家電の優先順位をつけて消費を抑える

停電時は、冷蔵庫や照明、通信機器など、本当に必要な家電だけに絞って使うことで、1日あたりの消費電力を抑えられます。エアコンや電子レンジのような消費電力の大きい家電の使用を控えるだけでも、もちの良さは大きく変わってきます。あらかじめ「停電時に使う家電」と「我慢する家電」を家族で決めておくと、いざというときに迷わず節電できます。普段から使っている家電の消費電力を一度確認しておくと、停電時にどれとどれを組み合わせれば容量内に収まるかを、その場で判断しやすくなります。家電の背面や取扱説明書に記載されている消費電力（W）を控えておき、合計が蓄電池の出力を超えないように組み合わせる習慣をつけておくとよいでしょう。照明はLEDに切り替える、保温性の高い調理器具を活用して加熱時間を短くするなど、日頃の使い方を少し工夫するだけでも、消費電力全体を抑えることにつながります。節電を「我慢」ではなく「工夫」として捉えると、長期の停電でも無理なく続けやすくなります。

太陽光発電と組み合わせて自家発電で延命する

前の章でも触れたとおり、太陽光発電を組み合わせておけば、日中に発電した電力を毎日蓄電池に充電できます。天候に左右される点は考慮する必要がありますが、晴れの日が続けば、蓄電池だけの場合よりもはるかに長い期間、電力を使い続けられます。長期の停電に備えたい場合、蓄電池の容量を増やすだけでなく、太陽光発電と組み合わせることも有効な選択肢です。すでに蓄電池だけを導入している家庭でも、太陽光発電を後付けできるケースもあるため、長期の停電への備えを見直したいときは、増設という選択肢も含めて施工業者に相談してみるとよいでしょう。

蓄電池だけに頼らない備えも大切

蓄電池は心強い備えですが、それだけに頼り切らないことも重要です。

携帯発電機・カセットボンベなど他の電源も組み合わせる

蓄電池の電気を使い切ってしまった場合に備えて、携帯発電機やカセットガス式の発電機、ポータブル電源といった別の電源も組み合わせておくと安心です。特に長期化する停電を想定するなら、電源を一つの手段に頼らず、複数の選択肢を持っておくことがリスクの分散につながります。カセットガス式の発電機は燃料の調達がしやすく、ガソリン式に比べて保管の手間も少ないため、災害用の備えとして選ばれることが増えています。モバイルバッテリーやポータブル電源も、スマートフォンなど小型機器への給電手段として、蓄電池とは別に備えておくと安心です。

発電機を使用する際は、一酸化炭素中毒を防ぐため屋内では使用せず、必ず屋外の風通しの良い場所で使うといった注意点も、事前に確認しておく必要があります。便利な機器ほど、誤った使い方をすると別のリスクを生むこともあるため、取扱説明書に目を通しておくことをおすすめします。普段使わない機器は、いざというときに動かないというトラブルも起きがちなので、年に一度は実際に電源を入れて動作確認をしておくと安心です。

食料・水など電力以外の備蓄も忘れずに

停電が長引く災害では、電力だけでなく、水道やガス、物流などにも影響が及ぶことがあります。蓄電池でどれだけ電気を確保できても、食料や飲料水の備えがなければ生活は成り立ちません。内閣府が推奨する「最低でも3日分、可能な限り1週間分程度」の食料・水の備蓄も、電力の備えとあわせて見直しておきましょう。非常食は最低限のローリングストック（普段使いしながら消費期限が近いものから補充する備蓄方法）にしておくと、無理なく備蓄を維持できます。より詳しい災害時の備え方は、蓄電池は災害時に活躍！備え方と選び方でも解説しています。

蓄電池の導入なら株式会社GOパワーへ

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蓄電池に関するご相談や導入をご検討の方は、豊富な知見と実績を持つ株式会社GOパワーまでお気軽にお問い合わせください。

まとめ

この記事では、蓄電池が何日分の電気をまかなえるのかについて解説してきました。

1日4〜5kWh程度の電力消費を想定すると、4〜5kWhの容量で約1日分、10〜15kWhの容量で節電しながら2〜3日分が大まかな目安になります。一方で、実際の停電の長さは、平常時であれば数十分程度で終わることがほとんどですが、大規模災害では数日以上続くケースもあり、地域や被害状況によっては長期間に及ぶこともあるため、一律に「これだけ備えれば安心」とは言い切れません。

内閣府が推奨する「最低でも3日分、可能な限り1週間分程度」という食料・水の備蓄の考え方は、電力の備えを考える際の目安としても参考にできます。太陽光発電と組み合わせれば、天候が許す限り電力を作り続けられるため、蓄電池だけに頼る場合とは日数の考え方も変わってきます。使う家電の優先順位をつけて消費を抑える工夫や、携帯発電機など別の電源、食料・水の備蓄もあわせて、総合的な備えを整えておきましょう。

「何日分あれば絶対安心」という正解はありませんが、自宅の生活スタイルと、住んでいる地域で想定される停電の長さを踏まえて容量を検討すれば、根拠のある備えに近づけます。導入前に必要な容量を具体的に見積もりたい場合は、専門業者に日々の電力使用量を伝えたうえで相談することをおすすめします。